アポロニア21
編集長コラム2021

10月号

今年の歯科界で一番ホットな話題といえば、歯髄再生療法の適応拡大ではないかと思います。これまでの不可逆性歯髄炎に加え、根管治療後の歯や感染根管まで再生治療の対象となり、この治療法の専門医療機関である「RD歯科クリニック」(神戸市中央区 中島美砂子院長)を中心に、愛知、大阪、福岡で3カ所の歯科医院が運用を開始しています。

年齢制限も大幅に緩和されて小児の乳歯も対象となったことから、今後、歯髄再生が主要な歯科治療のオプションとして成長していくと期待されます。

これまで、「自然治癒しない」「失活歯は長持ちしない」ということが、予防の重要性を訴える際の、悪くいえば脅し文句として機能してきましたが、歯髄再生によって失活歯の機能を取り戻せるようになります。このことが、歯科医療と患者さんとの関係を変えるきっかけになるかもしれません。

以前から、再生医療の社会的リスクとして、「悪くなったら取り換えればいい」と、健康行動を諦める人が増えるのではないかという懸念が指摘されています。今後、さらに幅広い分野に再生医療が活用されるようになると、予防の呼びかけが説得力を失うことも考えられます。

今回の特集で、「1.5次予防グッズ」によって予防へのインセンティブを喚起する戦略を推進中の竹山旭先生にインタビューした際、大学院生時代、唾液腺再生に取り組んだお話を伺いました。唾液は口腔の健康にとって重要なので、唾液腺の機能を維持・再生する医療で口腔内のたいていの病気を予防できると考えたとのことですが、ある時、「カリオロジー、ペリオドントロジーは、もっと単純明快な予防戦略を打ち出している」と気付いたとのこと。

最先端の技術開発も魅力ですが、地道に患者さんの「やる気」を引き出していく取り組みも、歯科医療を楽しいものにしているのだなと感じました。ご一読いただければ幸いです。

(水谷)
9月号

言い古された言葉ですが、「文明の転換点にはパンデミックがある」といわれます。壮大な文明論で知られるシカゴ大学名誉教授のウィリアム・H・マクニール氏によると、14世紀から続いた大黒死病のパンデミックが、ヨーロッパだけでなく、中央アジアのステップ地域を長期的に汚染。それまで、幾多の騎馬民族国家を生んできた場所が、無人化によって中国やロシアといった大国のフロンティアになった、と説明しています。

その後は、新大陸の諸文明、アジアの帝国などが、ヨーロッパ人によって持ち込まれた疫病によって急速に弱体化した結果、19世紀にピークを迎える帝国主義につながったとのこと。

それまで交流がなかった文明同士が接触すると、双方に同程度の感染被害が生じてもおかしくありませんが、当時のヨーロッパ人には大黒死病で鍛えられた(?)免疫力があったため、非対称的な被害になり、人口の減った地域にヨーロッパ人が「進出」したと考えられます。

現在、「新型コロナウイルスは、某国の研究機関から漏れた」など、ある種の陰謀論のような話も聞かれます。欧米人がCOVID-19を見る目は、ひょっとして「かつて自分たちを繁栄させたもの(疫病)が、今、自分たちを襲っている」という恐怖なのかもしれません。

今月号の制作中、東京オリンピックが佳境を迎えました。無観客開催のためか、意外に都内は静かですが、想定外だったはずの感染拡大中の大規模国際競技会が無事終了し、その後もパンデミックのトリガーとならないことを切に祈っています。

2カ月連続の特集「医院を元気にする働き方改革」、今月号では、スタッフのやる気を高める組織づくりの知恵を、エキスパートの方から伝授していただきました。

インタビューの中で、私自身、先代の社長からさまざまな配慮をしていただいたことを認識する機会にもなりました。ご参考になれば幸いです。

(水谷)
8月号

先日、大学院の授業を担当させていただいている中で、「公的医療システムの財源として、税金を中心にする国と、社会保険料を中心にする国がある」という話題を扱いました。その際、「ところで、税金と年貢の違いは何ですか?」と学生に質問したのですが、そもそも自分自身、明確な答えを持っていないのではないか、と青くなりました。

教科書的には、「税金は納税者から政府が預かったもので、何のために支出するかの透明性が不可欠。また、お金持ちから貧しい人への所得の再分配の役割も果たす」ということになり、そうした要件を備えていない「一方通行の徴収」が年貢だと説明されます。

医療制度の財源の説明には、これで十分なのではないかと思いますが、ヨーロッパでは、医療制度などの財源となる税金は、もっと分かりにくく深いもののようです。

例えば、信条・宗教の自由が保証される近代になっても、地元の教会の維持費をまかなう教会税は、20世紀半ばまで西ヨーロッパ全土で見られ、今でもドイツ、スイスなどに残っています。これは、福祉事業を長く教会が担ってきたためとされています。

日本ではリベラルな政党ほど減税を主張しますが、ヨーロッパでは逆。むしろ、福祉の充実を訴える政治勢力の方が、その財源確保のため「チョコレート税」「ベーコン税」などを提案したりしています。減税と福祉の充実を同時に訴える意見をリベラルだと見なす日本は、ある意味、年貢を軽くして民衆に施すという「仁政」の観念が残っているといえるかもしれません。なかなか社会の仕組みが変わらないのは、こうした感覚的なところに理由があるのでしょうか。

今号と次号の特集では、人材確保が難しい時代に、①人の代わりにデジタルツールを活用、②一人一人のスタッフの能力を最大化、③できるだけ辞めない医院づくりという方向性でアイデアを集めました。厳しい時代だからこそ、思わぬ工夫が思い浮かぶこともある、ということかもしれません。

(水谷)
7月号

私が長期入院していた時、テレビやラジオの報道バラエティー番組が毎日の生活リズムを作ってくれました。

なぜか大抵は「だから日本はダメだ」といった論調に落ち着くのですが、放射線化学療法の副作用で立っていられないほどだった時には、「桜の開花はいつ?」という話題に元気づけられました。そして、きつい論調の番組は苦痛でした。

コロナ禍になってから、「東京の感染者数が急増」「ワクチン接種の遅れが顕著」といった報道バラエティーを熱心に見ている人ほど、元気がないように思えるのは私だけでしょうか。

そうした番組の「鉄板ネタ」は「政府は何をしている!」「諸外国では〇〇だ!」という話題。安倍前首相から続く現政権のコロナ対策が後手に回り、いち早く経済復興に向かいつつある他国と差がついた、という批判が目立ちます。ちなみに2009年の新型インフルエンザの際、日本とスウェーデンの対応を比較すると、次のようなものだったようです。

 

[日本]

水際対策を徹底し、ワクチンの安定供給と合意形成のために意見聴取を進めたが、そのうち騒ぎは収まった。

[スウェーデン]

防疫は不可能と諦め、事実上放置。その間、ワクチンの確保に努め、全国民に無料接種を推進した。

 

何となく、今のコロナ対策とあまり違わないような感じがしませんか?危機において、社会はいつも同じような反応をするということではないかと思われます。

危機対応では「無駄な努力をしない」「被害を甘受する」という姿勢も必要と思われます。非現実的な「ゼロリスク信仰」が対応の遅れにつながっている可能性もあります。

日ごろから社会が培ってきた価値観や行動様式を大きく超えた危機対応には限界があります。今回のコロナ禍を教訓とするのであれば、日ごろの行動様式から見直す必要があり、それは相当の困難を伴うはずです。

今回の特集では、ハイブリッド触媒やトイレの蓋を閉めてもらうシートなど、コロナ禍で注目されるようになった身近な環境浄化のアイデアを集めました。参考になれば幸いです。

(水谷)
6月号

コロナ禍で、日本社会のさまざまな脆弱性が指摘されるようになりました。医療分野では、「検査体制などのデジタルインフラが未整備」「感染症病床、医師が足りない」「ワクチン獲得競争に敗戦」などなど。

これらは一般的に、日本が諸外国に比べて遅れているためだと説明されます。「遅れている」というのは、日本もその方向に向かって進んでいることが前提ですが、実際にはそうとも言えず、現在の日本の姿は、人々が意図的に選んできたといえる面も多いように感じます。

例えば「日本の労働生産性は低い。賃金も低過ぎる」などの批判が産業界からも出ていますが、これは90年代に「海外への生産拠点の移転により、日本の産業が空洞化する」という懸念への対応として、賃金水準を抑えたのが理由と考えられます。短期的に見れば、この政策が一つの模範解答だったから広がったのでしょう。

医師不足については、1992年に厚生省健康政策局長が大蔵省主計局主計官(いずれも当時)宛に出した資料によると、医師需給の将来像が歯科医師のそれとほぼ同じ文脈で解釈され、国家試験合格者抑制、入学定員削減、定年制導入、免許更新制が対策として提示されています。

高齢化社会を前にして、むしろ医療需要が増大・高度化すると見られていたにもかかわらず、そうした側面は、医師数の長期予測には反映されなかったことになります。以前からの小さな判断の積み重ねが、現在の状況につながっているのです。歯科技工が危機的状況にあるとされていますが、「安く入手できるなら」と見逃されてきたラボ間のダンピング競争について、どこかで原点に立ち戻って考える必要があるのではないでしょうか。

今回の特集では、健康づくりに貢献する歯科医療の新たな動きを追いました。何もせずにそこにいるだけで健康になるという、「ゼロ次予防」の考え方も紹介しています。ご参考になれば幸いです。

(水谷)
5月号

8世紀イギリスの小説家トビアス・スモレットの『フランス・イタリア旅行』は、当時を代表する紀行文学とされています。単に名所旧跡や珍しい風俗、自然を記録するだけでなく、イギリスから見て「先進国」と考えられていた両国の社会制度などにも言及しているためです。昔のイギリスは、現在の視点から見るとずいぶんと自信のない国で、周囲が先進国に見えて仕方がなく、「古代ローマの植民地だったのが自慢」というお国柄だったようです。

勃興期を迎えていた歯科医療でも、フランス、イタリアへの憧れは顕著でした。18世紀の歯科医師バーソロミュー・ラスピーニは、「イタリアの大学で外科医の資格を取った」と宣伝。後に嘘ではないかと問題になりましたが、「フランスやイタリアなどの先進国では人々の歯に対する関心が高く、イギリスは遅れている」、口腔衛生を訴えていました。いわゆる「歯科先進国」のはしりといえます。

彼は、観光地のバースやロンドン中心地で診療するだけでなく、歯みがき粉や、自慢の「バルサム止血剤」(動脈出血を立ちどころに止めると宣伝!)などを大英帝国の隅々まで通信販売していたビジネスマン。フランスの陶製人工歯の紹介にも一役買ったとされています。こうした時代の最先端を走る人が、大陸ヨーロッパへの人々の憧れを煽っていたのです。

現在、ワクチン供給が進むイギリス、アメリカに対し、フランス、ドイツの対応の遅れが目立っています(日本ほどではないですが)。EU離脱に際して懸念を示す意見が多かったものの、離脱後は経済も含め、イギリスの方がうまくいっている面が目につきます。

日本の歯科界でも、「欧米では」的な話がいまだに聞かれます。その中には出典の不確かな説も少なくなく、かなり注意が必要だと感じています。日英だけで断言できませんが、島国は「どこかにある正解答案や先進国」を探す傾向があるのかもしれません。

今回のレポートでは、患者さんを集めるためのノウハウの最新情報(小柳貴史氏)、今どき募集人員の10倍以上の求職者が集まる歯科医院の求人戦略(林崎雅樹氏)を掲載しました。どちらも、社会の動きに機敏な反面、ぶれない基礎を持っているようです。ぜひご一読ください。

(水谷)
4月号

日本では、コロナ禍の影響による患者減が昨年4月を中心に起こりました。東京歯科保険医協会の調査によると、都内では94%の歯科医院が患者減となったということです。しかし、6月以降は堅調な回復が見られ、政府の緊急融資や補助金などの効果もあり、コロナ禍によって経営難が続く歯科医院は、現在、それほど多くないと見られています。

一方、医療システムが異なり、COVID–19そのものの被害も大きかった地域では状況が違います。イギリスでは、1月1日より「患者数を前年比の45%以上にせよ」という指針が施行され、36%未満だった場合には罰金の対象となりました。

同国は、今年に入っても感染拡大が収まっていないこともあり、76%以上の歯科医院がキャンセル増加を経験しているとのことですが、なぜ罰則付きで患者数の回復を義務化しなければならなかったのでしょうか。

イギリスを含め、租税を主な財源として運営される国営医療(NHS)のシステムでは、各医療機関の運営原資は予算制となるのが一般的。そのため、患者数が回復しなければ、次年度の予算には影響するものの、今すぐ経営難になるという事態は起こらない仕組みで、現場の危機感が希薄なのです。

患者数の回復が義務化されたことで現場は大混乱。歯科国際誌『Dental Tribune』(2月17日)は、「むし歯治療などより、確実にアポを埋められる健診とクリーニングを優先させろ」と傘下医院に指示した大手法人の話を紹介しています。

昨年は「不要不急の歯科治療はやめよう」と、健診やクリーニングを延期するようNHS当局も勧告していたのですから、180度方向転換です。医療制度の違いが、コロナ禍での医院運営にも現れた例だといえるかもしれません。

今月の特集では、長期的なチーム作りという観点から、スタッフの採用や教育についての話題を取り上げました。その中で、「コロナと経営の話題は、今や書籍も動画も注目されにくい」という指摘を受けました。歯科経営誌として、なかなか耳の痛い話でしたが、逆に、発信される情報量が多過ぎて、その取捨選択が難しくなっているという背景もうかがえます。皆さまは、どうお感じでしょうか。

(水谷)
3月号

コロナ禍はまだ収束していませんが、編集部では、各地の歯科医院などへの対面での取材を、十分な感染対策の上で再開しています。

咽頭がんの手術後に初めてお会いする方も多く、「しばらく会わないうちに大変だったね」と心配していただき、恐縮しています。中には「大丈夫だ。オレの方がもっとひどかったか ら……」と、病気自慢のマウンティング(?)で慰めてくださる方もいらっしゃいます。

「もっと大変な状況にある人もいる」と思うと、それだけで自分の悩みが軽く感じることもあるのは事実のようで、実際、自分だけではないと知ることは大きな慰めです。

長期入院していた際、同じ病気で後から入院してきた「新人さん」からいろいろと相談されましたが、こうした相談は何か答えを見つけるためのものではなく、「同じ状況の人が近くにいる」と思えること自体が慰めになるからだと思います。

もっとも、「オレなんか○○がんでステージ4だった」と言われて、「いや、実は私もステージ4で……」とはなかなか言い返せないもので、「病気自慢」の会話は難しいものだと感じたりしています(笑)。

以前、要介護度4の母を奈良の実家から東京に呼び寄せたことを特集記事で書いた際も、同業他社の方から「ウチなんか要介護度5の親と同居!」と介護自慢のマウンティングで慰めていただいたこともあります。

歯科業界で働いていて本当に良かったと思えるのは、皆さん、温かい人たちばかりだと感じるからです。お互い再発しないよう、合併症にならないよう、予防と早期発見を心掛けたいものです。

今月の特集は、スタッフ採用・育成から患者さんとのコミュニケーションまで含んだ、皆がハッピーになれる歯科医院づくりを提案する企画の後半です。特に、女性特有の疾患に配慮した歯科医療の試みと、「女性脳」「男性脳」を考えたコミュニケーションスキルなど、性差に着目した記事を掲載しています。これまでの歯科では見過ごされがちだった視点だと思われます。読者の皆様のご参考になれば幸いです。

(水谷)
2月号

コロナ禍の第1波のころに「感染はいつまで続くと思う?」と聞かれ、「COVID-19は知らないが、14世紀の大黒死病は18世紀まで400年は続いた」と答えたところ、「そんなに脅すものではない」とたしなめられました。

ただし、大黒死病の経験は現在にも通じるところがあります。例えば、密な環境や大規模な長距離移動が感染拡大につながるというもの。教会に集まって疫病退散をお祈りしたらクラスター感染したとか、「悪い空気」を避けた人々の引っ越し先で感染が拡大したといった話です。

大黒死病の結果、ロックダウンとなったイギリスの寒村では、外からもたらされる貨幣が感染源だというので、酢で消毒して使用していたことが知られています。現在も、お金のやりとりで感染が媒介されるというので、キャッシュレス化や自動釣銭機が急速に普及しています。感染そのものは早く収束することが望まれますが、コロナ禍で得られた知見は長く引き継がれるよう願っています。

さて、昨年、小社が発行した日本医業経営コンサルタント協会編著の『386歯科医院の統計データから見える成功医院のセオリー』が、なかなかの反響です。勤務医や歯科衛生士の数、ユニット数やCT、CAD/CAMなどが、どの程度の規模だと最も経営効率が良いのか、訪問診療やインプラント、矯正など、有利な診療内容はあるのかなど、数字で「経営の本当」が分かると評判です。

同じデータでも見方によって違う結論が出ることもしばしばなので、複数の著者が同じデータから考察を加えたことで信頼性も担保しています。不安な時期こそ、データに立脚した意思決定が重要だということでしょうか。

今月と来月の特集では、スタッフ採用、人事評価、患者さんとのコミュニケーションなど、人的側面から見た歯科医院経営の話題を取り上げます。取材を通して、歯科医院の業態が急速に変化しているのを実感できました。ご一読いただければ幸いです。

(水谷)
1月号

あけましておめでとうございます。2020年は、コロナに終始した一年でした。私自身も、なかなか取材で動くことができずにヤキモキしましたが、逆に、どんなに遠い取材先でも、Zoomなどでオンライン取材ができるというメリットが生まれました(いまだに慣れませんが……)。

第1波の時には、東京の感染者数が突出して多く、都外の飲食店で「東京から来られたお客様はご入店できません」などの張り紙を何度か目にしましたが、第3波になると感染拡大地域が広がり、結局、「どこにいても怖い」ということになっているようです。  街では喫煙スペースが激減。おそらく、喫煙者数も相当に減ったと思われます。私は咽頭がんの手術を受けて口や鼻で呼吸をしていないため喫煙できなくなりましたが、ここまでタバコ吸いに厳しい世の中になったのを見ると、「タバコが吸えない体になっていてよかった」と、胸をなで下ろしています。

私の場合、口や鼻で呼吸しない以上、マスクは感染防止の意味を持たないものの、世間への忖度もあって外出時にはマスクをするようにしていますし、手洗いの回数も各段に増えました。

そんな世の中で、「密」が生まれるのを避けられないオリンピックなど開催できるのか、と考えたりします。

また、今後もオンラインでの仕事が広がれば、都市に生活するメリットは少なくなりますから、地方への「コロナ疎開」が、さらに恒常的な人口移動へと定着するかもしれません。都市生活の魅力は、周囲の目をあまり気にせずに済むということなので、コロナ禍でそれが失われつつある今、都会に住み続ける意味は低下していくのでしょうか。

今回の特集では、心身の快適さ、健康を生み出す環境づくりを提案。心身の健康への配慮を重視した、世界一厳しいとされる「WELL認証」に取り組む歯科医院が登場。さらに、冬でもコロナ対策で空気の入れ替えが求められる中、できるだけ換気のタイミングを少なくできる費用対効果の高いアイテムも紹介しています。「今できる範囲での快適」実現の一助となれば幸いです。

(水谷)